【カレーのルー】
カレーのルーが残ったら、じゃがいもをつぶして混ぜ、コロッケを作ります。適当に具材も残っていていいですよ。
【やぶれたストッキング】
やぶれたストッキングを、床みがきに使うとピカピカになりますよ。
【たくさん魚】
たくさん魚をいただいた時は、骨と皮を取りのぞいた身をミンチにして、つなぎに卵や小麦粉を入れて冷凍しておき、揚げ物や吸い物に使います。お好みで、たまねぎやにんじんを入れてもよいです。
【野菜のゆで汁】
野菜のゆで汁を熱いまま、土にまくと草がはえにくくなります。
【お茶ガラ】
天気の良い日にお茶ガラを干して、かわいたら袋に入れておきます。これを脱いだ靴の中に入れておくと一晩でニオイが消えます。
【着古したシャツ】
着古したシャツなどは小さく切って空いたティッシュの箱に詰めます。台所、洗面所、車の中etcあちこちどこでも置いて汚れ取りしてポイ!便利です。
2008年8月アーカイブ
最近はエコが流行っていて、エコバッグや、エアコンの設定温度を上げるなどの家庭で出来る省エネ、あとはハイブリッド車などが注目されていますね。シロクマランドに参加している皆さんのなかにも、このような環境のことも考えた行動をしている方がいらっしゃるのではないでしょうか このように、身近には環境のために変われる部分が沢山あります。今回紹介するものは、ご家庭で簡単に取り組めるものではないのですが、それでも身近に感じていただけるもの...自動販売機(自販機)についてです。
自販機は街の至る所に設置されていて手軽に24時間利用できるので、世の中に広く浸透しています。ただ、その反面、ポイ捨てによるゴミ問題やエネルギーの問題など、環境に関してはさまざまな問題を抱えています。 エネルギーについては、自販機1台で、一般家庭1世帯の約70%もの電力を消費しているともいわれています。 また、2001年の日本の自販機全体の年間消費電力量は約74億kWhです。一方、日本の原子力発電の主力である110万kWhの原発1基分の年間発電量は約96億kWhといわれており、これと比較した場合、自販機の年間消費電量量は原発1基分の約80%に相当します
さて、今日本にある自販機の64%が飲料用自販機です。また、2001年の自販機の年間総消費電力量(約74億kWh)の約90%を飲料自販機が占めています。
このような背景から、自販機メーカーでは飲料自販機を対象とした省エネ技術の開発が盛んに行われていて、自販機1台あたりの消費電力量は1994年と比較すると2002年には62%削減されています。その例を、何回かに分けて取り上げていきたいと思います。
会社施策・方針でCO2削減をやるぞ!と言われても、担当部門の方は、
「どうやるの?」
「何すればいいの?」
が、正直な感想ではないでしょうか?
にわかエコ博士になり、本を読んだり、サイトを見て研究......。
「そうだ最終的には、排出権を買えばいいんじゃないか?」
なんて乱暴な発想が生まれたり、そして困った挙句、いろいろな省エネ設備業者に声をかけ、見積りを依頼する。いろいろな特徴やら数値が並んでいるパンフレットを見比べて、今度は、
「どれがいいんだろ......」
「メーカーさんは、どれもうちが一番と自信満々だし......」
と、ますます悩む日々が始まります――。
「コープおおいた」は、大分県内に5店舗を擁し、組合員数約12万5千人の組織です。
現在、組合員さん並び職員の皆さんが取組んでいる「家庭のCO2見える化」以外にも、店舗の省エネ・CO2削減 に取組んでいます。
コープおおいたは、省エネ・省CO2を合言葉に、組織内の業態別環境委員会と、469maランドを運営する早稲田環境研究所と地球健康クラブとの合同会議を展開しています。
そして、旗艦店である「CO-OPふらいる」を皮切りに、まず店舗のCO2排出量モニタリングに取組もうとしています。
では次回からは、その進め方を中心にご説明をしていきます......。
身の回りには、CO2の発生要因となっているものがたくさんあります。
今回は、CO2がどこから出ているかを考えてみましょう。ここでは、イメージがわきやすいようにみなさんの家庭(つまり、家の中)を思い浮かべてみましょう。
みなさんの家庭では、どんなエネルギーを使っているでしょうか?
シロクマランドに毎月、データを入力していただいている方はわかりますね。電気、ガス、灯油(注:家庭によっては使っていないものもあると思います)、それから、自動車に乗る方はガソリンを使っています。いずれもみなさんの便利な生活を支えているものですね。
CO2を上手に削減していくためには、どのエネルギーがどこで使われているかを知ることが大切です。ぐるっと周りを見渡すと、さまざまな製品が目に入ると思います。
それらの製品がどんなエネルギーを使って動いているか考えてみましょう。
2008/08/05
早稲田大学環境総合研究センター
准教授
株式会社早稲田環境研究所 代表取締役
小野田弘士